中居正広、5度目の反論！泥沼バトルが止まらない理由
中居正広氏と第三者委員会との対立が、かつてない泥沼へと突入している 14日、中居氏の代理人弁護士は、第三者委員会の対応に対して再びクレームを申し立てた これまでにも中居氏側は繰り返し反論を行っており、今回で通算5回目の抗議となる その主張は、報告書の不備と委員会の杜撰な対応に集中している 発端は23年6月2日に起きた中居氏と元フジテレビ女性アナウンサーとの間のトラブルである フジテレビとその親会社であるフジ・メディア・ホールディングスは、問題の真相を解明すべく第三者委員会を設置し、3月31日にその調査報告書を公表した 報告書では、WHOの定義に基づき、中居氏による業務の延長線上における性暴力があったと結論付けられていた この結果に対し、当初は沈黙を保っていた中居氏 しかし1月に芸能界を引退していた彼は、次第に報告書の内容に疑問を抱き、5月12日にはついに沈黙を破り、代理人弁護士を通じて反撃に出た 彼らは、委員会による約6時間にも及ぶヒアリングに真摯に対応したにもかかわらず、中居氏の発言がまったく報告書に反映されていなかったと主張 また、代理人弁護士が中居氏本人に再度聞き取りを行った結果、日本語でいう性暴力として一般的に想起されるような暴力的または強制的な性的行為は確認されなかったとも報告している 中居氏側は、委員会に対して性暴力と認定した根拠や具体的な証拠の開示を求めたが、委員会は事実認定は適切であったとしてこれを拒否 以降も中居氏側は繰り返し反論を続けたが、委員会は被害者への二次被害の恐れがあるとして交渉を打ち切った それでも中居氏側は7月5日、4回目となる反論を提出 その中で、委員会によるパワハラや、調査報告書に添付されたデータファイルのタグに、ある法律事務所の略称が記録されていたことを問題視し、情報漏えいではないかと指摘した 7日、委員会はこれに対して、調査報告書の作成時に、かつて別件で協力した法律事務所とのやり取りで使われたファイルを流用したため、誤ってその略称が残ってしまったと説明 当該法律事務所の関与は一切ないとして情報漏えいを否定した しかしこの説明に納得しない中居氏側は、14日に再び声明を発表 ファイルの流用という行為自体が、他案件の守秘義務のある情報を誤って外部に流出させる可能性がある重大な問題であると指摘し、改めて委員会の対応を厳しく非難した ある芸能記者は、この一連の応酬について中居氏側の主張には一定の理解はできるが、重箱の隅をつつくような反論を繰り返しても、彼の立場は根本的に変わらないと語り、ため息交じりにその戦法に疑問を投げかけている しかし中居氏の背後には、さらに複雑な動きがあるという 本誌の取材によれば、フジテレビの株主総会後、新たに就任した役員たちの間でこのままで良いのかとの不満が噴出したという これにより、港浩一元社長や大多亮元専務に対する責任追及だけでなく、中居氏本人に対しても損害賠償を求める提訴の動きが本格化しているとの情報もある フジテレビがこのような姿勢を見せ始めた背景には、再出発を図るための体質改善を社内外に示す必要があったのではないかと推察される すなわち、過去の問題を曖昧にせず、厳格な対応を通じて企業の信頼回復を図る狙いが透けて見える 中居氏と第三者委員会の対立は、単なる報告書の内容を巡る争いを超え、情報管理、説明責任、そしてテレビ局のガバナンスにまで波及している 今後この対立がどう着地するのか、芸能界だけでなく社会的な注目も集まり続けている 動画をご覧いただきありがとうございます、 私たちのチャンネルをご覧いただき、記事の最新情報や興味深いトピックについて常に更新されるようにしてください 皆様からのご関心とサポートを心より感謝しています、 今後もより多くの情報をお届けできるよう、チャンネル登録をお願いいたします、 どうぞよろしくお願いいたします
中居正広氏と第三者委員会の対立が激化している。元フジテレビの女性アナウンサーとのトラブルを受けて設置された同委員会は、中居氏の行為を性暴力と認定した調査報告書を公表。これに対し中居氏は、ヒアリング内容が反映されていないことや、性暴力の実態が確認されなかったことを理由に、証拠開示を求めて反論を続けてきた。
委員会は中居氏の主張を退け、交渉を打ち切ったが、中居氏側は7月に再び反論し、調査報告書のデータファイルに記録された法律事務所の略称を根拠に、情報漏えいの可能性を指摘。委員会は過去の別案件ファイルの流用によるものと説明し、関与を否定した。
しかし中居氏側は、ファイル流用自体が守秘義務違反につながる重大な問題と再主張。一連の応酬に対しては、効果を疑問視する声もあるが、フジテレビの内部では新役員陣が改革姿勢を強めており、中居氏への損害賠償請求の動きも進行している。対立は芸能界だけでなく、企業のガバナンスにも影響を及ぼしている。